（介護予防）訪問入浴介護について〇か×で答えなさい。
問1 訪問入浴介護では利用者の居宅の浴槽を使用してサービスを提供する
サービスの提供の際に訪問入浴事業者が浴槽を提供しなければなりません。
問2 訪問入浴介護のサービス提供に際して、必ず介護者が同伴していなければならない
介護者の有無は関係ないとされています。
問3 B型肝炎ウィルス感染者は訪問入浴介護を利用することができない
感染症に罹患している利用者でも、標準予防策を適用し、介助者の感染防止に配慮を行えばサービスを提供することができます。
問4 ノルウェー疥癬に罹患している利用者は訪問入浴介護を利用することができる
問3と同じく、ノルウェー疥癬感染者であっても訪問入浴介護を利用することができます。
問5 気管支切開を行った利用者に対しても訪問入浴介護を利用することができる
医療処置を受けている利用者であっても、容態が安定している場合は医師の中止指示がない限りは基本的に訪問入浴サービスを受けることができます。
問6 入浴を嫌がる利用者であっても、訪問入浴介護事業者は利用者を入浴させなければならない
利用者が入浴を嫌がる場合、清拭や部分浴に変更したり、またはサービスの中止を行います。
問7 訪問入浴介護の管理者は看護師でなければならない
訪問入浴介護の管理者に特段の資格は不要です。
常勤・専従で1人以上配置する必要があります。
問8 訪問入浴介護のサービス提供の責任者は介護職員が行うことができる
サービスの提供は原則として看護師1人、介護士2人で行います。
このうち1人がサービス提供の責任者となります。
なおサービス提供の責任者は専従ではありません。
問9 訪問入浴介護の実施地域内の居宅でサービスを提供する場合、利用者から交通費の支払いを受けることができる
「利用者の選定によって」サービス実施地域外の居宅にサービスを提供する場合は交通費の支払いを受けることができますが、通常のサービス実施地域の居宅へのサービスでは交通費の支払いを受け取れません。
問10 事業者が選定した特別な浴槽水等でのサービスの提供は、別途費用を利用者に請求することができる
利用者の希望により特別な浴槽水でサービスを提供した場合は、その費用を請求できます。
しかし、例えば「通常の費用＋500円で浴槽の水を南アルプス天然水に変更」といった案内はできないとされています。
問11 利用者の容態が安定しており、入浴によって身体状況に支障がないと判断できる場合は主治医の意見を確認した上で看護職員に代えて介護職員だけでサービスを提供することができる
これは介護予防訪問入浴介護でも同様で、介護予防訪問入浴介護の場合は介護職員2人でサービスを提供することが可能です。
問12 利用者の入浴拒否によって部分浴または清拭に変更した場合は減算とならない
部分浴、清拭は所定の単位数の100分の90が算定されます。
問13 認知症対応型通所介護が居宅サービス計画に位置付けられている者に対しては、訪問入浴介護費を算定することができない
認知症対応型通所介護が居宅サービス計画に位置付けられている者に対しては、訪問入浴介護費を算定することができます。
同時に算定することができないサービス（＝併用できないサービス）については、前項の訪問介護と定期巡回・随時対応型訪問介護看護以外は同様であるため、一緒に覚えておきましょう。
問14 入浴サービスを提供中に利用者の容態が急変した場合、まず介護支援専門員に連絡を行う
実際は介護支援専門員にも連絡を行いますが、まず主治医または協力医療機関へ早急に連絡を行います。
問15 新規利用者の居宅への初回訪問時に浴槽の設置場所や給水等の状況を確認した場合、加算がある
2021年に創設された初回加算にあたります。
（介護予防）訪問入浴介護についてのケアマネジャー試験対策
訪問入浴については、ケアマネ試験の福祉サービスの知識等の超重要ポイントの1つです。
ほぼ毎年出題されており、令和に入ってからも5年連続で出題されています。
出題の傾向は人員基準と運営基準について問われることが多く、同時に算定することができない居宅サービス費や訪問入浴介護の対象者についてもよく問われます。
介護予防訪問入浴介護については、あまり問われない傾向が見られます。
加算や介護報酬については高頻度ではありませんが、出題されないわけではないため、学習はまんべんなく行うことをオススメします。
学習に時間を割くことが難しい場合は、人員基準と運営基準だけでも覚えておきましょう。
この2つは出題パターンが少なく、過去問や問題を何度か解くだけでも十分カバーが可能かと思われます。