要注意！転職で未経験ケアマネが避けるべき職場の3つの特徴

ケアマネ試験に合格し、実務研修を修了して「ケアマネになる！」といよいよ転職を決心したあなた。
まさか求人情報に記載されいている内容だけで判断して転職先を選ぼうとしていませんか？

ケアマネとしての最初の職場は、あなたのケアマネとしての人生を大きく左右しかねません。
職場によっては、「ケアマネなんて二度とやりたくない」「前の仕事に戻りたい」と感じてしまうことも。

この記事では、ケアマネ未経験者が転職で失敗しないために確認したい、避けるべき職場について解説していきます。

転職は複数社応募するのが基本

介護業界の転職では、1社しか応募していないという人は意外と少なくありません。
私が前職で採用面接を担当し、他社にも応募しているか質問をして「応募している」と答えた人は、8年間で両手で数えるのが足りるほどの人数でした。

採用する側の立場としては、応募者を採用できる可能性が高いため嬉しいことではあるものの、転職を応援する側としては決してオススメはできません。

なぜなら、職場の比較ができないから。

特にケアマネ未経験であれば、どのような職場が働きやすいのか、どの職場であればケアマネとして成長できそうか、などの判断は1社を見るだけでは難しいです。

複数社応募し、直接、職場の雰囲気や管理者の雰囲気を見て比較することが、転職で失敗しないための前提条件となります。
とはいえ、あまり多くに応募しすぎると複数社から内定が出たときに辞退する手間も掛かるため、同時期の応募は5社程度が上限の目安です。

未経験者はなるべく避けたほうがいい職場

ケアマネ未経験者が避けたほうがいい職場というのは、どうしても存在します。
各々、職場に求める条件は異なるとは思いますが、未経験者は次のような職場はなるべく避けたほうが無難です。

面接担当者が自分の苦手なタイプ

ケアマネの採用面接には高い確率で、入職した後の上司が現れます。
中小企業以上の規模であれば人事の者だけが面接を担当する可能性もありますが、基本的に稀だと考えていいでしょう。

自身の上司となる人に、面接時に何となく苦手意識を抱いたならばその職場はあなたにとって心地の良い場所ではないかもしれません。
なぜなら、その苦手意識を持つ相手と一緒に仕事をするからです。

とはいっても職場にケアマネが多く在籍していれば、苦手意識を持つ上司以外の人と仕事をする時間が増えるためそこまで問題にならないかもしれません。

ただ、2．3人程度の小規模な事業所であれば、あなたの精神的な負担は大きくなる恐れがあります。

ケアマネの人数が少ない

上でも少し触れましたが、ケアマネの人数が少ない小規模の事業所はなるべく未経験者は避けたほうが無難です。
なぜなら小規模事業所は様々なリスクが潜んでいるためです。

人間関係

上の『面接担当者が自分の苦手なタイプ』でも解説しましたが、小規模な事業所であるほど苦手な人と過ごす時間はどうしても多くなります。

「10人いる職場で苦手な人が2人いる」

「4人いる職場で苦手な人が2人いる」

苦手とする人の人数が同じであっても、上記2つの条件では精神的負担が大きく違ってきます。
職員数が少ない職場では、「自分の味方」になってくれる人も少ないリスクがあることを念頭に置いておきましょう。

未経験者の教育体制が十分ではない

職員数が少ない職場は新人の教育体制が十分でないリスクがあります。
これには次のような要因が考えられます。

職員数が少ないということは、転職してきてその職場に留まっている人間が少ないか、転職者数が少ないということになります。
つまり、教育の成功経験が企業として少ない可能性が高いのです。先生の経験が浅い人が生徒に教えるようなものです。

また、職員数が少ないものの利用者を多く抱えている事業所では、十分な時間を掛けてあなたを教育してくれない可能性があります。
なぜならあなたを教育するケアマネは、日々の業務の合間に指導を行うためです。

既にご存じの方も多いかと思われますが、ケアマネは月あたりの業務はかなり煩雑で、あなたの指導中に他事業所や利用者から電話が掛かってくることが高頻度であります。

職員数が少ないために、『先輩たちはみんな出掛けていて何をすれば分からないまま放置される』なんて経験をしたという声も度々耳にします。

もちろんそのような職場であっても問題なく仕事を学ぶことができる可能性はありますが、こうしたリスクがあることを頭の隅に覚えておきましょう。

他のケアマネの急な長期休み

すべての居宅介護支援事業所が恐れるものの１つに運営基準減算があります。
簡単に説明すると、運営基準を守らないで仕事をしてるとその月の介護報酬を50％カットします！というものです。
さらに2ヶ月続けてしまうと、2ヶ月目から改善されるまで無報酬となってしまうかなり厳しい減算なのです。

通常はよほどサボっていなければまず減算されることはありません。
しかしケアマネが少ない事業所で1人あたりの担当数が多い事業所では、1人予期せぬ長期休みが出るとたちまち運営基準減算の危機にさらされます。

なぜなら月1回のモニタリング訪問やその記録作成、サービス担当者会議の未開催などのいずれかが利用者の誰か1人にでも発生すれば運営基準減算となるからです。

運営基準減算とならないためには、休んでいる人の担当している利用者の訪問や記録を、残っているケアマネで行わなければなりません。
人数が少ない事業所であれば、ケアマネ1人あたりの1ヶ月の負担も大きくなります。

まだ入職して1年目にそのような事態が訪れたら…と想像してみてください。
本ッッッッ当にキツいらしいですよ。

事業所の廃業リスク

主任ケアマネが1人しかおらず、同法人内で居宅介護支援事業所などがない場合には、その主任ケアマネの退職で管理者要件が満たせず事業所の廃業が決定する可能性があります。

私の身の回りでは実際にこのケースはありました。

特定事業所加算を算定していない

特定事業所加算を算定している事業所としていない事業所では、研修制度の充実やサービスの質に差がある可能性があります。

特定事業所加算を居宅介護支援事業所が算定するためには、多くの要件を満たしていなければなりません。
その要件には、研修を計画的に行っているか、他社の事業所と共同で研修を行っているか、支援困難事例に対応できる体制か、などがあります。

算定していない事業所ではこれらの義務はありません。
そのためケアマネとしてキャリアアップを考えている人ならば、特定事業所加算未算定の職場あまり望ましい条件ではないということになります。

しかしそれだけではありません。

特定事業所加算の算定事業所と未算定の事業所では、給与に大きな違いがあります。
なぜなら特定事業所加算の算定単位数はかなり大きいからです。

特定事業所加算の種類	単位数
特定事業所加算Ⅰ	519
特定事業所加算Ⅱ	421
特定事業所加算Ⅲ	323
特定事業所加算A	114

地域によって異なるものの、基本的に1単位＝10円なので例えば特定事業所加算Ⅱを算定しているだけでおよそ4,210円×事業所の利用者数の金額が事業所の収入として入ってきます。
そのため特定事業所加算を算定していて、事業所のケアマネの人数が多いほど単純に考えれば給料が上がりやすい環境であることが分かります。

そのためキャリアアップや賃金アップを積極的に目指そうと考えている未経験者は、特定事業所加算を取得していない事業所はあまりおすすめできません。

自分で応募する事業所を調べる時間が無いなら転職サイトもおすすめ

ここまでケアマネ未経験者が応募するのをやめておいたほうがいい職場についてご紹介しました。
この記事を参考に、ハローワークやindeedで検索するのもありですが、これらの求人検索サービスって従業員数や特定事業所加算の有無で条件を絞ることができないんですよね。

介護サービス情報を見れば分かることではありますが、気になった事業所ごとにいちいち調べるのはかなり面倒で時間も掛かります。

そんな時には転職エージェントを利用するのも1つの手段です。
ケアマネの転職で使える転職サイトのなかでも、特に個人的におすすめできるのがクリックジョブ介護です。

クリックジョブ介護は、ケアマネの転職にも対応している介護業界に特化した求人サイトですが、特筆すべきは専属の転職エージェントが転職をサポートしてくれる点です。

履歴書の記入の仕方や面接対策はもちろん、「ここまで無料でしてくれるの…？」と思ってしまうほど手厚いサポートに定評があります。

1人で解決しない転職対策の悩みも、転職のプロであるエージェントに相談すればきっとあなたの力になってくれるはずです。

また、好待遇・好条件の非公開求人もクリックジョブ介護の転職エージェントを通して紹介してもらうことができるため、あなたの希望に合った事業所がここで見つかるかもしれません。

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おわりに

未経験者にとってケアマネとしての最初の事業所は、その後の人生を大きく左右しかねない重要な職場となりがちです。
例え事業所としてベテランのケアマネが複数在籍していたとしても、未経験者に優しくないといったこともしばしば。

慎重に事業所選びを行うことで、自身の成長ペースや希望に沿って業務を教えてもらえる事業所に就職できる可能性はグッと上がります。

もし自分で良い事業所の求人を調べるのに自信が無ければ、手厚い転職支援を行ってくれる介護業界に特化した転職エージェントを使うのも１つの手段です。

皆さまのケアマネへの転職が上手くいきますよう、祈願しております。