（介護予防）訪問リハビリテーションについて〇か×で答えなさい。
問1 看護師は訪問リハビリテーションのサービスを行うことができる
訪問リハビリテーションの定義には、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士がリハビリテーションを行うとされています。
看護師はサービスを行うことができません。
問2 訪問リハビリテーションは医師の配置が義務付けられている
医師は常勤で1人以上配置が必要です。
問3 訪問リハビリテーションの人員基準では理学療法士等は1人以上配置しなければならない
ちなみに常勤、非常勤については問われていないため、非常勤でも可とされています。
問4 リハビリテーション会議はテレビ電話を用いて行うことができる
利用者またはその家族が参加する場合は、テレビ電話の利用についての同意を得なければできません。
問5 脳血管疾患の後遺症では、その一部において訪問リハビリテーションが利用できない
そのような決まりはなく、医師が必要だと判断すればどのような疾患でも訪問リハビリテーションが利用できます。骨折などの外傷においても利用は可能です。
問6 認知症対応型共同生活介護を利用している者は訪問リハビリテーションを利用することができない
認知症対応型共同生活介護を利用中の利用者は介護保険の訪問リハビリテーションの利用はできませんが、急性増悪時に主治医の指示があった場合は医療保険で行う訪問リハビリテーションは利用が可能です。
問7 訪問リハビリテーションを利用する要因となった傷病で最も多いのは骨折である。
訪問リハビリテーションの利用が必要となった要因で最も多いのは脳卒中です。
次いで骨折となります。
問8 訪問リハビリテーションの事業所と同一の建物に居住する利用者へサービスを行った場合、減算となる。
事業所と同一の建物に居住する利用者へのサービスは減算となります。
また、これ以外の同一の建物の利用者20人以上にサービスを行う場合も減算となります。
問9 訪問リハビリテーション計画書の作成に係る診療を医師が行わなかった場合、訪問リハビリテーションの指定が取り消される
やむを得ない事情により事業所の医師が診療を行わなかった場合は、1回につき減算となります。
問10 訪問リハビリテーション計画は介護支援専門員が医師の診療に基づいて作成を行う
訪問リハビリテーション計画は、医師の診療に基づいて医師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が作成を行います。
また訪問リハビリテーションの人員基準には介護支援専門員は含まれていません。
問11 介護予防訪問リハビリテーションの利用者負担は月額の定額制である
要支援者でも要介護者でも利用者負担は1回につき発生します。
20分以上のサービスを行った場合を1回とし、1週間に6回が介護報酬の算定の限度となっています。
（介護予防）訪問リハビリテーションについてのケアマネジャー試験対策
（介護予防）訪問リハビリテーションは出題頻度がやや少なめとなっています。
令和に入ってからの出題は令和6年と令和3年のケアマネジャー試験の2回です。
そのため出題傾向が分かりづらいですが、難易度はやや高めを想定しておいたほうがいいかもしれません。
もちろん、まんべんなく学習を進めていくことが王道であり最も正しい学習法ですが、
・試験までに十分な学習を行うことができない場合
・試験まで2週間を切った時点で、他の出題頻度が高い内容の理解が深まっていない場合
これらに当てはまる場合は、出題頻度が少ないというデータに賭けて思い切って切り捨てるのも1つの手段かもしれません。