訪問看護および介護予防訪問看護について〇か×で答えなさい。
問1 柔道整復師は訪問看護のサービスを行うことができる
柔道整復師は訪問看護のサービスを行うことができません。
行うことができるのは、看護師、保健師、准看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士です。
なお試験には出題されないと思いますが、助産師も行うことができます。（助産師は看護師資格がなければなることができないため）
問2 介護医療院は訪問看護事業者の指定があったとみなされる
保健医療機関に指定されている病院および診療所は訪問看護事業の指定があったとみなされます。
介護医療院ではみなされません。
問3 訪問看護では薬の処方を行うことはできない
薬の処方は医師および歯科医師が行います。
訪問看護では認められていません。
問4 悪性関節リウマチの利用者は介護保険の訪問看護の対象である
悪性関節リウマチは指定難病ですが、医療保険の訪問看護の対象となる「厚生労働大臣が定める疾病」には含まれていません。
問5 悪性腫瘍の利用者への訪問看護はすべて医療保険からの給付となる
医療保険からの給付となる訪問看護の対象は、末期の悪性腫瘍の場合です。
それ以外の悪性腫瘍では介護保険からの給付となります。
問6 診療所が行う訪問看護は看護職員を常勤換算で2.5人以上配置しなければならない
病院・診療所は看護職員を適当数配置することとされています。
常勤換算で2.5人以上配置しなければいけないのは訪問看護ステーションです。
問7 訪問看護ステーションの管理者は、常勤専従であれば特段の要件は定められていない
訪問看護ステーションの管理者は、原則、保健師または看護師となります。
問8 訪問看護および介護予防訪問看護では、通常の看護のほかに特殊な看護も行う
訪問看護の運営基準では「特殊な看護を行ってはならない」とされています。
特殊な看護とは、広く認められていない看護の手法のことを指します。
問9 訪問看護の提供の開始にあたって、主治医による指示は口頭では無効である
訪問看護ではおよび介護予防訪問看護では主治医の指示は文書で受けなければなりません。
問10 訪問看護計画書は介護支援専門員が作成する
訪問看護計画書は看護師等が作成を行います。
ただし、准看護師は作成を行いません。
問11 主治医による訪問看護指示書の有効期間は6ヶ月である
なお病状の急性増悪の場合に交付される特別訪問看護指示書は、診療の日から14日以内が有効期間となります。
問12 脊髄小脳変性症の利用者への特別訪問看護指示書の交付は1ヶ月に1回が限度である
特別訪問看護指示書は1ヶ月に1回が交付の限度とされています。
ただし、厚生労働大臣が定める者は1ヶ月に2回、最長28日間が限度となります。
厚生労働大臣が定める者とは、
・気管カニューレを使用している状態にある者
・真皮を超える褥瘡の状態にある者
です。
厚生労働大臣が定める疾病ではないので注意してください。
問13 訪問看護のサービス提供時間は4区分に分けられる
訪問看護のサービス提供時間は、
1. 20分未満
2. 30分未満
3. 30分以上～1時間未満
4. 1時間以上1時間30分未満
の4区分に分けられています。
問14 特定施設入居者生活介護を受けている間は医療保険の訪問看護を利用することができない
特定施設入居者生活介護を受けている間は訪問看護費を算定することはできません。
ただし、医療保険の訪問看護は利用することができます。
問15 訪問看護では理学療法士や作業療法士、言語聴覚士が利用開始日の月から12ヶ月を超えた利用者にサービスを行った場合、減算される
これは訪問看護では減算がありませんが、介護予防訪問看護では減算となります。
また、利用者の利用が12ヶ月を超えていない場合も減算となりませんので注意しましょう。
（介護予防）訪問看護についてのケアマネジャー試験対策
介護予防訪問看護についてはケアマネ試験で問われることはあまりありません。
訪問看護については、保健医療サービスの知識等でほぼ毎年設問の出題がある最重要ポイントの１つです。
令和5年の試験では出題がありませんでしたが、過去の出題傾向を見ても出題されないことのほうが少ないため、今後も頻出と予想されます。
運営基準や人員基準、医療保険による訪問看護や特別訪問看護指示書など出題される範囲が幅広く、難易度も高いです。
そのため、過去問や予想問題以外にも試験対策テキストを用いてまんべんなく学習することをオススメします。